ビットコインと言うのは、一体全体何なのでしょうか?

 

ビットコインや仮想通貨について興味を持った人が最初に考える質問だと思いますが、わかりやすい答えが返ってくることは滅多にありません。

「ビットコインは電子マネーとは違います」と書いてあることさえあります。「何なのか」を知りたいのに、「何ではないのか」を答えにされても困りますよね。

 

と言うわけで今回は、最初の仮想通貨であるビットコインとは何かについて、徹底的にお話していきたいと思います。

 他のページと重複している部分もありますが、出来る限りこの記事だけでご理解いただけるようにしていますので、ご了承ください。

 

ビットコインとは何か。一番簡単な説明をしよう

ビットコインとは何か。

 

ビットコインとは、ネット上で使えるデータ上の通貨です。

もっと端的に言えば「バーチャルなお金」と言ってもいいかもしれません。

 

もちろんこれがビットコインのすべてを表しているわけではないですし、厳密性を欠いた説明です。

しかしながら、こう理解しておくのが一番簡単ですし、投資家にとっては実害もありません。

 

実際、ビットコインは経済の仕組みを大きく変えてしまうかもしれない通貨なのですが、それは技術者や経済学者以外にとっては直ちに重要なことではありません。

ビットコインは、インターネットで使える、データ上の通貨。まずはそのように理解していただければと思います。

 

補足として、以下が日本政府による定義(資金決済法における定義)ですが、これも要約すると「バーチャルな通貨」としか言っていません。

ですので、やはり上記の理解をしておけば十分だということです。

資金決済に関する法律 第二条 5

この法律において「仮想通貨」とは、次に掲げるものをいう。

一 物品を購入し、若しくは借り受け、又は役務の提供を受ける場合に、これらの代価の弁済のために不特定の者に対して使用することができ、かつ、不特定の者を相手方として購入及び売却を行うことができる財産的価値(電子機器その他の物に電子的方法により記録されているものに限り、本邦通貨及び外国通貨並びに通貨建資産を除く。次号において同じ。)であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの

二 不特定の者を相手方として前号に掲げるものと相互に交換を行うことができる財産的価値であって、電子情報処理組織を用いて移することができるもの

 

ビットコインの特徴は?ブロックチェーン技術による暗号通貨で管理者が不在

ビットコインはネット上で使えるお金ですが、それ以外にもいくつか特徴があります。

仮想通貨とは何かについての記事でも書きましたが、以下の3つが大きな特徴です。

 

  1. ブロックチェーン技術で安全な「暗号通貨」であること
  2. 実態を持たない「バーチャルなお金」であること
  3. 特定の国の支配下にない「民主的な国際通貨」であること

 

ビットコインは、ブロックチェーン技術を用いて、歴代の所有者のアドレスを記録する機能を持っています。

ですから、所有者に無断で送付することは出来ない仕組みとなっており、安全です。

 

さらに、硬貨や紙幣などの、物理的な実体を持たないデジタルな通貨です。

「仮想」通貨という名前から、この性質は一般的に良く知られていますので、これ以上の説明は不要でしょう。

 

最後に、特定の国や団体により発行されているわけではないので、管理者が不在の通貨になります。

 

ビットコインの取引記録は、銀行のような「誰か」が管理のために帳簿を付ける仕組みではありません。

取引が直接ブロックチェーン(分散型台帳)に記録される仕組みなので、管理者が必要ないのです。

 

 ビットコインと電子マネーの違い

「ネット上で使える通貨」という意味では同じであるビットコインと電子マネー。
両者の違いは、上記で説明した「ブロックチェーン技術により、管理者が不在な暗号通貨であること」のほかに2つあります。

  1. 独自の単位を持ち、既存通貨に対する相場が変動すること(円などの既存通貨建てのポイントではなく、「BTC」という単位を持ちます。対して、電子マネーは「Suicaに10,000円を入金する」などと表現するように、既存通貨に対して相場が固定されています)
  2. 世界中の国際取引で使えること(対して、電子マネーであるSuicaやnanacoは日本だけで利用が可能です)

 

ビットコインは投機対象?何に利用できるのか

まず、ビットコインが理論的に何に使えるのかについて簡単にご説明します。

ビットコインは仮想「通貨」ですから、理論的には円やドルと同じ3つの利用用途が考えられます。

 

一つは、支払いです。

これは一番簡単ですよね。スーパーやコンビニ、ネットなどで支払う通貨として利用するという方法です。

 

次に、送金や譲渡です。

円やドルと同じく、仕送りや贈与に利用することができます。

 

最後に、投資の対象としての利用があります。

円に投資する、というと分かりにくいので、「ドルに投資する」という方がわかりやすいでしょう。

 

円高の時に円でドルを買い、円安の時にドルを売ればもうかります。

こうした差益を狙い、通貨に投資するということが考えられます。

 

 例えば、円高(1ドル=100円)の時に10,000円で100ドルを買ったとします。
何年か経って円安(1ドル=120円)になった時に100ドルを売ると、12,000円になりますよね。

 

理論的にはビットコインは上記の3つの目的に利用することができます。

 

しかしながら、2018年2月現在、ビットコインの主要な役割は「投資・投機」と言え、支払いや送金、譲渡目的の実需が豊富にあるとは言えない状況だと思います。

そういう意味では、少なくとも現時点ではビットコインは投資や投機の対象としての見られ方や利用のされ方が一般的であると言えるでしょう。

 

 (参考)投資と投機の違い

本来であれば、新たな価値を生むためにお金を投じることを投資、価格変動の機をとらえてお金を儲けるためにお金を投じることを投機と言います。
しかしながら、現在は長期スパンのものが投資、短期スパンのものが投機と言われることも多いです。

 

ただし、仮想通貨は「通貨」と呼ばれているだけはあり、まったくお金としての使い方がないかというと、そんなことはありません。

すでに、いくつかの先進的な会社において、支払いを行うための「通貨」としてのビットコイン利用が可能になっています。

 

例えば、ビックカメラやヤマダ電機などの家電量販店においては、ビットコインによる支払いが可能です。(2018年2月現在)

これは、ビットコインを持つ「中国富裕層の来日客(爆買いで話題になった人たち)」が家電量販店のメインターゲットの一つであることが理由だと言われています。

 

ビットコインは危険で事件が多発?なぜハッキングされるか

ビットコインと言えば、ハッキング。

そう思われてしまうほど、ビットコイン・仮想通貨でのハッキング事件は良く起こりますよね。特に、マウントゴックス事件などはかなり有名でしょう。

 

まず、ビットコインが「データ」である以上、ハッキングされる可能性があるのは事実です。

しかしながら、マウントゴックス事件やコインチェック事件などのビットコイン・仮想通貨のハッキング事件は、ほとんどが取引所・販売所の怠慢から起こっています。

 

例えば、最も有名な事件であるマウントゴックス事件で起こったといわれていることは以下の2つです。

 

  • マルク・カルプレス社長が自身の口座のビットコインを増やしていたこと。
  • アレクサンダー・ビニック容疑者がマウントゴックス社のビットコインをハッキングで奪取したこと。

 

要は、取引所の内部犯行と、ハッキングを許す取引所のセキュリティの甘さです。

ビットコイン自体の安全性とはまったく関係のないところ(取引所)で、ビットコイン関連の事件は発生しています。

 

誕生以来、ビットコインの安全性の要である「ブロックチェーン」が改ざんなどのハッキング被害に遭ったことは一度もありません。

ただ単に、顧客のビットコインを預かるマウントゴックス社やコインチェック社などの「取引所・販売所」の管理体制・セキュリティ体制が甘かっただけです。

 

そういう意味では、「ハッキングされるからビットコインが危険」という声の大部分は誤解から来ていると言っても良いでしょう。

まだビットコイン業界が未成熟であることもあり、株式業界の「証券会社」にあたる「取引所」の一部がきちんとした会社になり切れていない、ということになります。

 

ビットコインの発明者は日本人?ビットコインのルーツを知る

ビットコインの歴史は2009年、ナカモト・サトシを名乗る人間が発表した、一つの論文に始まります。

その論文は「Bitcoin:A Peer-to-Peer Electronic Cash System」というもので、管理者のいない自由な通貨を作ろうという思想のもとに書かれていました。

 

これに一部の技術者が賛同、この論文をもとにボランティアで仮想通貨を開発し、ビットコインが誕生しました。

 

このナカモト・サトシというのは日本人名ですが、本当に日本人かどうかは分かりません。

アメリカ人だと「仮想通貨でまた世界の覇権を握る気か」といわれ、中国人だと「技術的信用に欠ける」と言われかねないので日本人にした、という説もあります。

 

ビットコインは、2009年の誕生時にはほぼ無価値でした。この時点では、オタクがボランティアで作ったバーチャルなお金以上のものではなかったですから、無理もありません。

しかしながら、2010年に初めて「10,000BTC」と「ピザ2枚」が交換され、ビットコインというものが価値を認められました。

 

 世界で初めてピザで取引をされた日は「ビットコインピザデー」と呼ばれており、仮想通貨関連業界ではお祝いの日となっているらしいです。
ちなみに、ピザの代金10,000BTCというのは、現在のレート(1BTC=90万円程度)でいえば90億円にあたります。90億円のピザ・・・すごいですよね。

 

ビットコインは儲かる?価格推移を見てみよう

 

2010年にピザと交換されたことで、初めて通貨としての価値を認められたビットコイン。

その後、2011年に「TIME」誌で特集が組まれ、2013年のキプロス危機で資金の逃避先として注目されたことで、一気に価格が上昇しました。

 

その結果、2013年のキプロス危機時には「1BTC=5,000円」に満たなかったビットコインですが、2013年の後半には「1BTC=12万円」程度に跳ね上がりました。

1年足らずで20倍以上の大躍進ですから、世間もビットコインに注目し、さらに価格は跳ね上がるかと思われました。

 

しかしながら2013年12月、中国政府が金融機関のビットコイン取引を禁止。ビットコイン価格は急落します。

さらに、追い打ちをかけるように2014年2月、マウントゴックス事件が発生。以下の記事が伝えるように、なんと85万BTCが消失。

インターネット上の仮想通貨ビットコインの取引所「マウントゴックス」を運営するMTGOX(東京・渋谷)が28日、東京地裁に民事再生法の適用を申請し、同日受理されたと発表した。債務が資産を上回る債務超過に陥っていた。

顧客が保有する75万ビットコインのほか、購入用の預かり金も最大28億円程度消失していたことが判明した。 MTGOXのマルク・カルプレス社長は28日夕の記者会見で「ビットコインがなくなってしまい、本当に申し訳ない」と謝罪した。消失したのは顧客分75万ビットコインと自社保有分10万ビットコイン。金額にして「114億円程度」としているが、他の取引所の直近の取引価格(1ビットコイン=550ドル前後)で計算すると、470億円前後になる。

日本経済新聞(2014/2/28付)

 

事情が分かっている人からすれば、これはビットコインやその根幹となるブロックチェーン技術の問題ではなく、あくまで取引所の問題です。

例えるなら、「セキュリティが甘かったため、ドルの両替所のひとつに泥棒が入ってドルを全部盗まれた」程度の事件であり、ドル自体の信用にかかわる事件ではありませんでした。

 

しかしながら、ビットコイン自体、まだまだ一般には理解されない「怪しい金融商品」だったため、そういった正確な理解をする人はごく少数でした。

さらに、マウントゴックス社が当時世界最大の取引所だったことやもあり、「ビットコイン=やっぱり危険」という認識が広まり、価格は「1BTC=1万8,000円」程度まで下落してしまうことになります。

 

その後2年以上は徐々に上昇するも、今一つ上がり切らないという状態が続きました。

しかし、2017年4月、日本が世界に先駆けて「資金決済法」の中で仮想通貨を定義し、事業者(取引所)の登録制などの業界ルールを整備。

 

これにより安心感が増したのか、ビットコインの分裂騒動などのネガティブニュースをものともせず、2017年12月に220万円を突破。

その後、2018年1月の急落を経て、2018年2月9日現在では「1BTC=90万円」程度で推移している状況です。

 

ビットコインの経済に対する影響は?時価総額はこれくらい

ビットコインの時価総額はいかほどなのでしょうか。

2018年2月現在、ビットコインの時価総額は日本円にして約15.3兆円(1,400億米ドル)程度です。

 

これは一見途方もない額に見えます。

しかし、日本の紙幣が100兆円以上あることを考えると、まだ世界経済の中での影響力という意味では大きくないと言えるでしょう。

 

ちなみに、時価総額2位のイーサリアムは9兆円弱とビットコインに迫る勢いですが、3位のリップルは3.5兆円程度と、かなり小さくなります。

2018年2月現在、仮想通貨の経済的価値のほとんどは、1位のビットコインと2位のイーサリアムが保持していると言っても良いでしょう。

 

ビットコインはどこで手に入る?安全に手に入れるには

最後に、ビットコインの入手方法についてです。

 

すでにマウントゴックス等の取引所について書いてきましたのでお分かりの方も多いと思いますが、ビットコインは取引所か販売所で手に入れられます。

取引所と販売所の違いはこちら

 

基本的には取引所が販売所を兼ねている場合がほとんど(取引所=販売所)ですので、取引所を知っておけば問題はありません。

ビットコインの取引所は、株式でいうと証券会社のオンラインウェブサイトにあたり、ユーザー同士でビットコインの売買を行うことができます。

 

日本には多くの取引所がありますが、マウントゴックス事件やコインチェック事件で分かるように、取引所選びの失敗はビットコイン投資の失敗に直結します。

ですから、慎重に選ぶのは当然として、複数に分散しておきたいところです。

 

当サイトのお勧めは、一貫して2つ。

日本最大のビットフライヤーと、圧倒的な安さ&取扱い通貨の幅広さを誇るZaifです。

 

とりあえずこの2つに分散して口座開設しておくのが、当サイトとして最もリスクの少ない方法だと考えています。

(もちろん、可能であればもっと分散しても良いです)

 

それでは、今回はここまでとします。お読みいただき、ありがとうございました。

安心・安全にビットコイン・仮想通貨投資を行うには?
俺のビットコインの投資法

ビットコイン等の仮想通貨に投資する際には、大きな2つのリスクがあります。

 

一つは取引所のリスク
2014年の「マウントゴックス事件」のように取引所が不正をしてつぶれたり、ハッキングされたりするリスクがあります。

もう一つは価格変動のリスク
ビットコインのボラティリティ(価格変動幅)はドル円の10倍とも言われます。仮想通貨は大儲けも大損もするのが特徴です。

 

これを避けるため、当サイト「俺のビットコイン」では、二つの分散をおすすめしています。

一つ目の分散は取引所の分散
国内大手取引所に分散して仮想通貨を預けることで、取引所のリスクを軽減できます。

二つ目の分散は仮想通貨の分散
ビットコインだけもつのではなく、アルトコイン(ビットコイン以外の仮想通貨)にも分散して投資することで、下落リスクを軽減できる可能性があります。

 

国内大手取引所の組み合わせとしては、会社の信頼性や財務基盤の強固さ、取り扱いアルトコインの種類から「ビットフライヤー」「GMOコイン」「DMM Bitcoin」の3社をおすすめしています。

 

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